年間サポートを選ばれている理由と、聞けること

1. 部門の中から、全社へ広げるとき

使う人や部門が増えるほど、止まったときや動きがおかしいときの影響も大きくなります。年間サポートでは、日々の操作や設定のQ&Aに加えて、トラブルが起きたときのサポートを受けられます。

全社で大規模に使う場合は、ビジネス以上のプランで、冗長構成や高可用性についての技術的な相談（冗長構成QAサポート）と、同時アクセスが多いときの応答性能を支える大規模運用サポート機能も使えます。Enterprise Editionの運用管理ツール（Operations Tools）では、各サイトのアクセス権限の設定を一覧で確かめられます。

2. 入っているデータが、業務に欠かせなくなったとき

日々の業務の記録がプリザンターに集まってくると、止めずに使い続けること、データの増え方やシステムの状態を把握しておくことが大事になります。Enterprise Editionの運用管理ツールでは、データ容量の推移やサーバーの利用状況をグラフで見られ、容量のひっ迫を早めに知ることができます。

業務を広げて管理する項目が増えても、項目拡張で1つのテーブルの項目数を最大900項目（MySQLは最大256項目）まで増やせるので、テーブルを分けずにデータを1か所にまとめておけます。取引先や関連会社など社外の人にも使ってもらう場合は、商用ライセンスにより、AGPLが定める公開義務の適用を受けずに、独自のスクリプトや連携プログラムを非公開のまま運用できます。

3. 社内に、スクリプトを書ける人や詳しい人がいないとき

プリザンターは標準機能だけでも業務アプリを作れますが、作り込むほど、スクリプトの書き方や設定の組み合わせで迷う場面が出てきます。年間サポートでは、開発機能についてのアドバイスやサンプルスクリプトの提供を受けられます。年間サポートを使っている方は、こう書いています。

標準機能で業務アプリを開発したら従業員にも高評価。標準機能で足りない部分はなんとか開発してやろうと内製化でチャレンジ。困った際には有償サポートに相談することができるのでITに知見がない方でもなんとかなるのがいいです。

4. 作った人の異動や退職で、仕組みを引き継ぐとき

担当者が替わると、テーブルどうしのつながりや、どこにどんなスクリプトがあるかが分からなくなりがちです。Enterprise Editionの開発支援ツールのSite Visualizer（ブラウザ拡張機能）は、テーブルの設定や承認の流れを読み取って、ER図やフロー図を自動で作ります。引き継いだ人が仕組みを確かめながら、分からない設定の意味や標準機能の仕様を、開発元に質問できます。

5. バージョンアップに踏み切れないとき

長く使うほど、新しいバージョンに上げたときに、作ったアプリやスクリプトがどうなるかが気になります。年間サポートには、バージョンアップについてのアドバイスが含まれます。非互換の影響調査や、既存のカスタマイズ箇所の動作検証の計画、本番作業の手順づくりまで頼みたい場合は、別の有償サービスの技術支援サービス（バージョンアップ支援）があります。

もっと踏み込んだ支援がほしいときは

要件定義や設計のレビュー、外部システムとの連携、性能の改善、データの移行、バージョンアップの作業などをまとめて頼みたい場合は、個別の有償サービスの技術支援サービスで対応しています。年間サポートの範囲で答えられるか、技術支援サービスが合うかの切り分けから相談できます。担当者の育成にはトレーニングもあります。

1. ユーザー数は、プリザンターに登録された有効な（無効でない）ユーザーの総数です。システム数は、プリザンターをインストールした環境の数です
2. すべてのプランで利用範囲に制限はなく、グループ会社など契約した法人以外のユーザーも含めて使えます
3. すべてのプランでEnterprise Editionが使えます
4. プランごとに、年間のインシデント件数と登録担当者数が決まっています
5. 複数年契約を選ぶと、5％の割引が適用されます

インシデント件数・登録担当者数・追加機能を含めた比べ方は、年間サポートサービスの価格表をご覧ください。

利用者1人ごとに料金がかかるサービスとの比べ方

利用者1人ごとに月額がかかる料金体系では、使う人が増えるほど費用も増えます。年間サポートはユーザー数の上限でプランが決まるため、上限の範囲内であれば、社内で使う人が増えても年額は変わりません。比べるときは、いまの利用者数だけでなく、数年後に使う人数とシステムの数で見積もってみてください。

利用者の声にも、利用者ごとのライセンス料がかからないことを評価する声があります。

「セルフホスティングが可能で、ユーザーライセンス料はかからない(低コスト)」「ローコードで業務に最適化したツールを開発できる」「国産OSSで国内におけるサポート体制も充実している」という、まさに自社が求めていた理想の開発ツールでした。

社内で説明するときのポイント

1. 払うのはソフトウェアの利用料ではなく、開発元の技術支援とEnterprise Editionの費用です
2. 年額で決まっているので、年度の予算として見積もれます
3. ユーザー数の上限の範囲内なら、利用者が増えても年額は変わりません
4. 困ったときの問い合わせ先が開発元になり、担当者が替わっても窓口は変わりません

1. 項目拡張：1つのテーブルの項目数を、標準の156項目から最大900項目まで拡張（MySQLは最大256項目）
2. 運用管理ツール（Operations Tools）：データ容量や利用状況のダッシュボード、アクセス権限設定の一覧とCSV出力
3. 開発支援ツール（Development Tools）：VS Codeからスクリプトを編集して自動で反映するCode Assist、構成をER図・フロー図で見られるSite Visualizer
4. 商用ライセンス：AGPLが定める公開義務の適用を受けずに使える商用利用の許諾
5. 大規模運用サポート機能：オンメモリキャッシュ・レートリミット・キューイングで高負荷時の安定稼働を支える機能（ビジネス以上のプラン）

自社に構築したCommunity Editionのトライアル機能で、すべてのツールを90日間試せます。